令和の米騒動 ── 小規模農家の視点から（福富 昇）

我が家は1ヘクタール強ほどの田んぼで米作りをしている小規模兼業農家である。収穫した米は、およそ半分を農協に出し、半分は自宅消費や近隣に直接販売している。

2024年秋、スーパーの米売り場から商品が消えた。SNSには空の棚の写真が溢れ、「米不足」という言葉がトレンド入りした。メディアは「令和の米騒動」と名付け、連日報道を繰り返した。しかし、田んぼで汗を流す私たち小規模農家から見ると、この騒動は単なる一時的なパニックではなく、日本の米作りが抱える構造的な問題が表面化したものだと感じている。

騒動の直接的な引き金は、複数の要因が重なったことにある。2023年の猛暑による収量減、外国人観光客の増加に伴う需要増、そして一部報道をきっかけとした消費者の買い占め行動。これらが連鎖的に作用し、小売店の棚から米が姿を消した。

この騒動では、一時的に米価が上昇し、「これで経営が楽になる」という声も聞かれた。しかし、実態はそう単純ではない。

まず、価格上昇の恩恵を受けたのは主に流通業者や大規模農家だった。私たち小規模農家の多くは、既に農協や卸業者と年間契約を結んでおり、急な価格変動の恩恵を受けにくい仕組みになっている。むしろ、肥料や燃料費の高騰という形でコスト増の影響だけを被った農家も少なくない。

今回の騒動は、日本の米作りが抱える深刻な課題を浮き彫りにした。

第一に、生産調整の難しさである。米の需要は年々減少しているが、近年頻繁に発生する高温、渇水、豪雨などの天候不順による収量変動を予測することは困難だ。余れば価格が暴落し、不足すれば今回のような混乱が起きる。この振れ幅の大きさが、農家経営を不安定にしている。

第二に、流通の硬直性である。産地と消費地を結ぶ流通経路は複雑で、小規模農家が直接消費者に届けようとしても、物流コストや販路開拓のハードルは高い。

第三に、消費者との距離である。顔の見えない関係の中で、米の価値が正しく伝わっていない。私たちが丹精込めて育てた米も、スーパーに並べば単なる「商品」として価格だけで比較される。その結果、品質や環境への配慮よりも、安さだけが重視される傾向が強まっている。

こうした状況の中で、小規模農家にできることは何かを考えた。

一つは、消費者との直接的なつながりを作ること。産直販売やオンラインショップ、定期購入制度などを通じて、顔の見える関係を築く。「誰が、どこで、どのように作ったか」が見える米には、単なる商品以上の価値が生まれる。

もう一つは、多様性を守ること。大規模農家が効率性を追求する一方、小規模農家は地域の在来品種や環境に配慮した栽培方法を継承できる。画一化された米作りではなく、地域の風土に根ざした多様な米作りを維持することが、長期的には日本の食の安全保障にもつながる。

そして、いちばんの課題が次世代への継承である。高齢化が進む農村で、若い世代に米作りの魅力を伝えることは容易ではない。しかし、小規模だからこそ、地域とのつながりの中で感じる充実感を丁寧に伝えていく必要がある。

「令和の米騒動」は、私たち生産者にとって試練であると同時に、転換の機会でもある。米余り時代から米不足の懸念へ。この変化の中で確かに言えることは、米作りは単なる経済活動ではなく、地域の文化であり、国土を守る営みでもあるということだ。

田んぼに水を張り、苗を植え、稲の成長に合わせて水の管理、補肥、雑草取りなどの世話をする。この営みを次の世代につなぐために、私はこれからも田んぼに立つ。消費者にも、ぜひ米の向こうに広がる田んぼの風景と、そこで働く人々の姿を思い浮かべていただきたい。そうした想像力こそが、持続可能な食の未来を作る第一歩であると考えている。